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こんにちは
くろひよです！
2021年にインデックス投資の出口戦略4％ルールの根拠となるトリニティスタディ最新版をお伝えしました。
今回は、Baptiste Wicht氏による最新の2023年版トリニティスタディのレポート（Updated Trinity Study for 2023）をご紹介します。
◾️4%ルールの課題
トリニティスタディはインデックス投資の出口戦略「4%ルール」の根拠になった研究です。
このルールは、株式や債券のポートフォリオ（金融資本の組合せ）の資産から4%だけを毎年引き出す場合、非常に長い期間に渡り資産を維持できるというものです。
これがFIREの根拠だったり、インデックス投資の資産取崩し戦略の根拠となっています。
しかし、トリニティスタディのテスト期間は最大30年間のみ。
FIRE、早期リタイアがムーブメントとなりつつ現在では、検証期間が短すぎるという課題があります。
より長い期間を検証したとき4％ルールは通用するのでしょうか。
◾️取崩し期間50年間を検証
Baptiste Wicht氏は1871年〜2022年までを検証期間の対象とし、より長い期間をテストしています。
40年を超える長期の取崩しの場合、4%ルールの成功率は低下し始めると言います。
しかし、株式100％のポートフォリオで3.5%の取崩しを想定した場合では、50年間という長期間であっても、依然として98%を超える成功率を維持できると言います。
◾️異なる引き出し率と30年後の資産
異なる引き出し率とポートフォリオの最終資産額を比較します。
100％株式の1000ドルのポートフォリオは、30年後どうなったのか。
注目すべきは中央値です（赤の棒グラフ）。
3.5%ルールの場合、1000ドルの資産は30年後中央値ベースでなんと約6700ドルになっています。
ポートフォリオは、ライフスタイルを維持しただけでなく、資産を6倍に増加させました。
◾️シナリオの最悪の期間を想定
今まで、株式への割り当てを増やす方が常に優れているという結論でした。
しかし、最悪の期間が取崩しの後に発生することを想定した場合、100%の株式のポートフォリオは最悪のパフォーマンスとなってしまいます。
これは債券を含むポートフォリオが、早期に失敗する可能性を大幅に減らすことを意味します。
◾️まとめ
・トリニティスタディの元々の結論は2022年まで依然として有効であり、4％の定額取崩し率が一般的な「ルール」として機能しています。
しかし、取崩し期間が30年を超える場合、4％の引き出し率は安全とは言えません。
50年の取崩し期間を考慮すると、4％の引き出し率では最大で90％の成功率しかありません。
約3.5%の取崩し率は、ほとんどの人にとっては安全です。
・ポートフォリオの成功率だけでなく、シナリオの「最悪の期間」も考慮することが重要です。
つまり、どの程度の時間で初の失敗が起こる可能性があるのか。
これは、ポートフォリオにおける債券の組み入れなどバランスの重要性を意味します。
・合理的な引き出し率を選択することで、スタート時よりもはるかに多くの資産を残すことができます。
例えば、100%株式のポートフォリオで、30年にわたる3.5％の取崩し率を選択した場合、開始時より約6倍の資産を持つことになります。
以上いかがだったでしょうか。
なお、上記レポートは前提として「定額」取崩しの場合です。
「定率」で取崩す場合は、4％ルールを適用しても、そのときの残高に応じて取り崩す額が上下するので、資金が長持ちします。
インデックス投資を積立てした後の取崩しルールの参考になれば幸いです。
