【2021年版】インデックス投資における出口戦略〜トリニティ・スタディ「4％ルール」

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【2021年版】インデックス投資における出口戦略〜トリニティ・スタディ「4％ルール」

インデックス投資における出口戦略について参考にしてください。

インデックス投資における出口戦略

トリニティ・スタディとは、トリニティ大学の3人の教授によって行われた研究論文です。
研究論文の目的は、特定のライフスタイルを退職後30年間維持するために、どの程度の割合で資産の取り崩すべきかを調べたものでした。
論文では、3％から12％の取り崩しの成功率を検証しています（株式を0％から100％まで保有したポートフォリオをテスト）。

その結果導かれたのが「4%ルール」です。
つまり、毎年、初期ポートフォリオの資産額から4％を取り崩して生活に回しても、長期的に資産を減らさずに済むというものです。
これは、4％資産を取り崩しても、それ以外の資産による複利効果による増加で、取り崩し分が相殺されるからです（むしろ資産は増加することが多い）。
近年のFIREムーブメント（経済的自由を志向する動き）では、この4％の取り崩しをインデックス投資の出口戦略と捉える向きがあります。

例えば、資産が1億円ある場合、毎年400万円取り崩しても問題ないということです（毎月33万円程度）。
資産が5000万円なら、毎年200万円（毎月16万円程度）といったイメージです（税金は別にかかります）。

一定の資産を確保できれば、一定の不労所得を得ることができます。
その所得内で自由なライフスタイルを目指すのがFIREを目指す人に多い印象です。

4％ルールの問題点

4％ルールにはいくつかの問題点を指摘する声があります。

1. 日本のルールではなく、アメリカのルールである（為替変動を考慮していない）
2. 1995年までと研究時期が古く、正規退職後30年間しか調べていない
3. 税金を考慮していない
4. 前提として株式はS＆P500インデックス（何の株式でもいいわけでは無い）
5. 相場が急落・低迷している場合の取り崩しは、資産を大きく毀損してしまう

特に最後の部分が大きな問題となります。
一般的に相場状況が良くない時期は、資産取り崩しは行わず、生活防衛資金を別に用意してやり過ごします。

2021年版のインデックス投資における出口戦略〜3.5%ルール

それでは、2021年版トリニティ・スタディの英語記事を参考にご紹介します。
こちらの記事では、1871年から2020年までのデータを使って、FIREムーブメントを想定した50年以上の長期に渡る資産の取り崩しシミュレーションが紹介されています。

早速の結論です。

1. シミュレーションの時間を30年以上にすると、4％の引き出し率では安全ではなくなります。
   （しかしそれでも、リタイア後50年でも成功する確率は90％です。リスク許容度によりますが、4％ルールでも機能している言えるでしょう。）
   3.5%程度の引き出し率であれば、ほとんどの人にとって安全でしょう。
2. 本当に成功したいなら、ポートフォリオの50％以上を株式に割り当てる必要があります。
   株式があるからこそ、インフレに対抗し、毎年、引き出し率をカバーすることができるのです。
3. 3.5％の引き出し率で30年間、100％の株式を保有した場合、始めた時の約6倍のお金が残ることになります。
   （何もせずにお金を引き出していた30年後、あなたは始めたときの6倍のお金を持っているのです！！）
4. 50年以上も機能することが確認できました。
   （50年以上の期間で、株式に100%配分し、3.5%の引き出し率でも、98%以上の成功率！）
5. 引き出し率（3.5％）が安全な賭けであるとわかりました。
   （将来的には、3.75%に変更するかも）